妊娠を機に退職…もらえるお金とは？出産までに準備すべきお金は約100万円

こんにちは、アラサー自称バリキャリのプレママAyamiです。

など、妊娠を機に仕事を辞める選択をする・しなくてはいけない方が多いです。

最近では、妊婦さんやママさんでも働きやすい職場は多くなってきているものの、まだまだな職場も多いのも事実。

泣く泣く仕事を辞めざるを得なくなり、離職した方も居ると思います。

妊娠中に退職することになってしまった場合、助成金はどれくらいなのか、いくらもらえるのか、いくら貯金しておけばよいのか、

仕事を辞めてしまったら、収入が無くなるのでお金が心配になりますよね。

今回は、妊娠を機に退職した方向けに、もらえるお金（助成金）と出産までに準備すべきお金について解説していきます。

妊娠を機に退職…もらえるお金は？

妊娠や出産で受け取れるお金（給付金・助成金）には、様々な種類があります。

役所でもらえるもの、健康保険に加入しているともらえるもの、会社からもらえるものなど様々です。

ただし、もらえるお金（給付金・助成金）は、妊婦さんの状況によって異なります。

具体的には、「仕事を辞めてももらえるお金」と「仕事を続けていればもらえるお金」があり、

下記に表でまとめました。

条件や金額を確認し、もらえるお金を確認してくださいね。

妊娠・出産でもらえるお金一覧

〇：該当する、×：該当しない、△：条件による

以上が、もらえるお金です。

それぞれ、具体的に解説していきます。

もらえるお金１：失業給付金（失業手当）

失業給付金（失業手当）は、失業した方を対象に雇用保険から給付される基本手当のことです。

失業給付金（失業手当）を受けとることができるのは、再度働こうとしている意志があること、つまり求職申込みがあるのが大前提です。

そのため、妊娠・出産を機に退職した場合は、すぐに求職申込みできないので「働く意志がない」と見られてしまい受給が難しくなってしまいます。

しかし、妊娠・出産や育児を理由に退職したけど「出産後一定期間たったら再び働きたい」という方は、「特別理由離職者」として失業給付金（失業手当）の受給を最長3年間（受給期間も含めると4年間）延長する特例が受けれます。

もらえるお金２：出産育児一時金

出産育児一時金は、出産に伴う費用に対してもらえるお金で、出産児1人についき42万円（双子の場合は84万円）が支給されます（全国健康保険協会より支給）。

この一時金は、会社を辞めて夫の不要に入っている場合は、夫の勤務先の保険協会に、会社を辞めていない場合は、自分の勤務先の保険協会に申請すると受け取れます。

あやみ

出産育児一時金は、保険に入っていればもらえるので、ほぼ全員が受け取れるお金です。

もらえるお金３：出産手当金

出産手当金は、出産前後の生活を支えるために支給されるお金です。

出産前42日～出産翌日から56日を対象に、日給の約67％の金額が支給されます。

支給対象は、勤続期間が継続して1年以上あり、かつ勤務先の社会保険に加入している人です。

もらえるお金４：高額医療費

高額医療費は、妊娠・出産だけでなく医療費の自己負担額が一定額以上になったとき、保険協会に申請すれば払い戻しを受けることができます。

この自己負担額は、世帯収入によって異なり、

標準的な会社員であれば、8万円程度が自己負担額となり、それを超えた分が戻ってくるという仕組みです。

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妊娠してから出産までに必要なお金

ここまで、妊娠・出産を機にもらえるお金（給付金・助成金）について紹介してきましたが、

妊娠してから出産まで、いろいろな助成金があるし大丈夫…なんてことは、ないです。

助成金は、一部を負担してくれるためのものなので、全てを賄えるものでもありません。

どうしても、一部出費が必要になります。

ここでは、妊娠・出産を機にもらえるお金（給付金・助成金）では足りないお金、いわゆる準備しなくてはいけないお金について解説していきます。

と出産の際に必要な費用に分けて紹介していきます。

妊娠中に必要なお金

まず、妊娠中に必ずかかる費用は、以下の3つです。

こちらそれぞれ解説していきます。

妊娠中に必ず必要な費用１：妊婦健診費

妊娠中必ず必要な費用の1つ目は、妊婦健診費です。

妊婦健診費は、全てが自己負担になるわけではなく、自治体が基本的な検査費用を負担してくれます（妊婦健診受診券）。

そのため、全額支払うわけではありません。

ただし、これで全てを賄うこともできません。

通常の検診で3,000～5,000円/回程度、

検査項目が多いときは、1万円/回程度の自己負担が必要になることもあります。

また、受診券を利用して受けられる検査項目や助成の上限額は、各自治体によって異なるので、注意が必要です。

上記からわかるようにだいたい9～12万円程度は、妊婦健診費で自己負担となります。

妊婦健診は、妊娠初期から妊娠後期の約8~9カ月間で9~12万円を支払うことになります。

妊婦健診の頻度は、時期によって異なりますが、妊娠初期は2週間に1回、妊娠中期は4週間に1回、妊娠後期は1~2週間に1回となります。

妊娠中に必ず必要な費用２：マタニティウェア、ケア用品

次に紹介するのが、マタニティウェア、ケア用品です。

こちらは、どういったものを購入するか、どれくらい購入するかによって個人差は出てきます。

上記のものが必ず必要になってきて、だいたい10～15万円くらいかかると見ておくと安心です。

マタニティインナーは、早めに購入して長く着るのがおすすめです。

せっかく購入しても一時的にしか使わなかった…となればもったいないですからね。

マタニティウェアは、働いている妊婦さんの場合は、3~6着くらいは必要なるので、少し費用がかさみます。

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妊娠中に必ず必要な費用３：出産準備＆育児グッズ代

次に妊娠中に必ずかかる費用は、出産準備＆育児グッズ代です。

これは、妊娠中～後期にかけて購入していくことが多く、何を購入するかによって費用も変わってきます。

例えば、友達などからお下がりを貰える場合や、出産祝いとしてチャイルドシートを両親からプレゼントしてもらったりと、

各ご家庭でかかる費用がバラツキますし、何を購入するかによっても変わってきます。

ここでは、ざっくり出産準備＆育児グッズで必要なものを紹介しておきます。

以上のモノが必要になってきます。

全部自分で揃える場合は、だいたい12～15万円前後かかると思っておいたほうが安心です。

特に、チャイルドシートや寝具・ベビールームは、モノによっては10万円以上するものもあるので、その場合はかかる費用がグンと上がってきます。

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出産する際に必要なお金

次に、出産する際に必要な費用です。

こちらは、主に分娩費と入院費です。

赤ちゃんを産む時にかかる費用が分娩費で、

赤ちゃんを産んだ後、一時的に母子共に入院するので、その時の費用が入院費です。

この費用は、病院に支払う費用になるので、一緒に払うことが多く、

金額は、だいたい45～55万円です。

こちらもお住まいの地域や出産する病院によって分娩費・入院費がかなり異なってきます。

引用：国民健康保険中央会 「正常分娩分の平均的な出産費用について」

こう見ると、東京都で62万円かかるのに対し、鳥取では40万円と、20万円以上差があります。

また、大部屋や個室などによっても金額が変わってくるので、費用については出産を検討している病院に確認してみてくださいね。

この出産（分娩・入院）費用は、出産育児一時金という制度で、42万円控除されます。

そのため、実際自己負担となるのは、出産（分娩・入院）費用から42万円引いた金額の3~15万円前後です。

もしかしたら…必要になる可能性があるお金

ここからは、人によってもしかしたら必要になってくるかもしれない費用を紹介していきます。

それぞれ解説していきます。

妊娠中に必要になるかもしれないお金

まずは、妊娠中に必要になるかもしれない費用です。

妊娠中のマイナートラブルをイメージしてもらえると、いいかもしれないです。

妊娠中にこういったトラブルに見舞われると、費用がかさみます。

こういったトラブルについては、健康保険が適応できるので、3割負担で治療を受けることができます。

この費用も個人差がかなり出ますが、だいたい5～10万円前後かかると思っておいた方が良いでしょう。

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出産する際に必要になるかもしれないお金

次に出産する際に必要になるかもしれない費用です。

こちらは、出産（分娩・入院）費用の加算金がメインとなります。

先ほど紹介した出産（分娩・入院）費用（45～55万円）は、産院に出産間近で到着してから当日に出産出産+入院5日間した場合の金額です。

産院に行ったけどなかなか生まれなくて、翌日や翌々日に生まれた場合は、産まれるまでの日数分、金額が加算されます。

また、夜中に分娩となった…という場合も、夜間分娩といって深夜料金みたいなものが加算されます。

帝王切開になってしまった場合、公的医療保険が適用され、自己負担は3割となりますが、正常分娩よりも10~20万円アップします。

出産のタイミングは、こちらで制御できるわけではないので、なんとも言えませんが、おおよそ10~20万円程度は見ておいた方が安心です。

あやみ

私の場合、当日に生まれなかった場合+2万円/日、夜間に生まれた場合+3万円でした。
産院によって金額は異なりますが、それでも結構大きなお金が追加で必要になります。

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結局、いくら必要？出産までに必要なお金！まとめ

ここまで、妊娠・出産に必ず必要なお金・必要になるかもしれないお金を紹介してきました。

ここで、一旦出産までに必要なお金をまとめます。

妊娠してから出産するまで自己負担で必要になる金額は、48~85万円です。

もちろん、これは人によって個人差がかなりあります。

マイナートラブルに見舞われなかったり、赤ちゃんグッズはお下がりがもらえたり、両親からの出産祝いが期待できると、費用を抑えることができるので、

いくらかかるか断言するのは難しいですが、

とりあえず、100万あれば何があっても心配ないです。

あやみ

助成金があるにも関わらず、自己負担で100万円くらい用意する必要があるのは、ビックリですが、仕方ないっちゃ仕方ないですね…。

お金がかかるのは出産までじゃない！出産後のライフプランも考えよう！

ここまで、妊娠中～出産までに必要なお金について解説してきましたが、

お金がかかるのは、出産後も同じです。

今度は、産まれてきた赤ちゃんを育てる育児費・赤ちゃんの生活費がかかってきます。

そのため、妊娠中～出産までのお金のやりくりを考えるだけでなく、今後のことも考えたライフプランを検討しておいたほうが良いです。

出産して家族が増えると、自分や家族のライフプランやマネープランは大きく変わります。

ここでは、具体的に考えておきたい4つの大きな出費について紹介していきます。

これら4つの大きな出費の準備を始めてくださいね。

出産後に検討すべきお金１：子供の学費

幼稚園～大学まで全て効率だったとしても約1,000万円は学費でかかると言われています。

教育資金を準備する方法として、学資保険や貯蓄性のある生命保険、定期預金などの利用を検討してください。

特に大学費用が一番高額になります。

子供が大学入学の18歳になるタイミングで大学費用が準備できるようなマネープランを立てましょう。

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出産後に検討すべきお金２：生命保険や医療保険への加入

自分やパートナーが病気やケガをしたり、万が一亡くなったりしたときに、家族がお金に困らないよう、医療保険や生命保険への加入も検討しておきましょう。

自分やパートナーに何かあっても子供に十分な教育を受けさせられたり、最低限の生活ができるくらいのお金がもらえるようにしておくことがオススメです。

一般的に子供が小さいうちは、保険を掛ける金額が大きくなり、子供の成長と共に保険を掛ける金額を減少させていきます。

出産後に検討すべきお金３：引っ越し・マイホームの購入

家族が増えると、今の家では手狭になり、他の賃貸物件への引っ越しやマイホームの購入を検討する方が多いです。

家を買うなら、いくらくらいの物件にするか、どの金融機関で住宅ローンを組むか、何年で返済していくかなど、考えましょう。

あやみ

マイホーム購入は、数千万円の一大出費になります。
無理なく返済できるレベル（年収の4～6倍の金額）で住宅ローンを組むことを想定すると、自ずと購入できる物件の金額がわかりますよ。

出産後に検討すべきお金４：将来資金の貯蓄・運用

最近は、超低金利時代が続いているため、「定期預貯金に預けていれば資産が増える」という時代ではありません。

自分やパートナーの財産を、日常生活の必要資金と将来のために貯めておく将来資金に分け、

将来資金の一部を運用するなどして、資金を増やしていくことも考えるのがオススメです。

あやみ

税金がかからず、年40万円を20年間積み立てつつ、運用できる積立NISAがおすすめです。

積立NISAなら、金額は運用結果によりますがMAX800万円を20年間で貯めることができます。

妊娠を機に退職…もらえるお金とは？出産までに準備すべきお金は約100万円！まとめ

妊娠を機に退職しても、失業給付金（失業手当）、出産育児一時金、出産手当金、高額医療費の4つがもらえるお金です。

出産育児一時金は一律42万円、出産手当金はお給料の67％がもらえますが、人によってもらえる金額が異なり、給付金・助成金はあるものの

妊娠してから出産までにかかる費用は、最低100万円を見積もっておくと安心です。

出産後も生まれてきた子供の生活費・教育費、マイホームの購入など必要になってくるお金があります。

ライフプラン・マネープランをこの機会に検討してみましょう。

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