こんにちは、アラサー自称バリキャリのプレママAyamiです。
今回は、子どもの教育費について、必要な金額や貯め方を紹介していきます。
子どもが生まれて喜ぶのも束の間、やっぱり気になるのがお金のことですよね。
子どもを立派に育てたい、将来子どもが望む進路に進んでほしいと思うのが親心ですよね。
子供の将来に備え教育費だけはしっかり確保したいものです。
この記事では、教育費で必要になる金額や貯め方を紹介していきます。
教育費は結局いくら必要？
「これから生まれてくる子供には十分な教育を受けさせたい…」
そう考えるパパ・ママも多いですよね。
ただ、気になるのは、やっぱりお金で、「結局いくら準備しなきゃいけないの？」ということです。
もちろん、受けさせたい教育によって、教育費は変わってますが、ざっくりとした教育費は下記の通りです。
教育費の総額
| 幼稚園 | 小学校 | 中学校 | 高校 | 大学 | 合計 | |
幼稚園：公立 | 67万円 | 200万円 | 150万円 | 140万円 | 220万円 | 777万円 |
幼稚園：公立 | 67万円 | 200万円 | 150万円 | 140万円 | 600万円 | 1,157万円 |
幼稚園：公立 | 67万円 | 200万円 | 150万円 | 300万円 | 600万円 | 1,317万円 |
幼稚園：公立 | 67万円 | 200万円 | 430万円 | 300万円 | 600万円 | 1,600万円 |
出典）子ども1人当たりにかける教育費用（高校入学から大学卒業まで）が減少（日本政策金融公庫）
出典）平成30年度子供の学習費調査の結果について（文部科学省）
教育費の合計、だいたい1,000～1,600万円くらいです。
特に、大学の費用は、小・中・高校に比べ高いです。
基本的には、幼稚園~高校まで公立かつ学費は家計の中でやりくりし、大学は私立大学であると仮定して、大学の費用を別で準備するご家庭が多く、
子供が18歳になったタイミングで、大学費用分のまとまったお金があるような状態にするというのが一般的です。
教育費を貯める方法は？
では、実際に大学費用を計画的に貯める場合、どんな方法があるのか、見ていきましょう。
方法は以下の3つです。
[box04 title=”教育費を貯める方法”]
- 毎月一定の金額を貯金する
- 積立NISAを活用する
- 学資保険などの保険で積み立てる
[/box04]
以上3つの方法があります。
これらについて、詳しく解説していきます。
毎月一定の金額を貯金する
「毎月一定の金額を貯金する」は、最も一般的ですよね。
毎月お給料が出たら、○万円は貯金用の別口座に移し貯めるパターンです。
メリットは、毎月ご自身で貯められるので、急な出費があった場合に貯めずに別に使うこともでき、流動性があることです。
デメリットは、意志を強く持たないと貯められなく、強制力がないことです。
強制的に毎月一定額貯金ができるように、自動で口座振替を行ったり、会社の財形貯蓄を使うのも手です。
積立NISAを活用する
次に紹介するのが、「積立NISA」です。
積立NISAは、年間上限40万円を20年間非課税で積み立て、投資信託で運用していく方法です。
配当菌や分配金、売却益が非課税となるため、お得です。
また、投資信託なので、長期的にはお金が増える可能性も…。
積立NISAを活用し教育費を貯めるとすると、40万円/年×18年（子どもが18歳になるタイミング）＝720万円貯めることができます。
年間40万円を18年間貯めることができれば、子どもの大学費用を賄うことができる金額に到達します。
また、投資信託なので、上手く資産運用できれば、720万円よりも多くなる可能性を秘めています。
ただ、上限金額が40万円なだけであって、年間の積み立てる金額が40万以下でも良いので、
その時の状況に合わせて積み立てられるのが、メリットでもあり、デメリットでもあります。
学資保険など保険で積み立てる
次に紹介するのが、「学資保険など保険で積み立てる」パターンです。
「教育費の積み立て」＝「学資保険」
と、考えている方も多いと思います。
学資保険は、保険という側面を持ちながら毎月保険料を支払うことで、積立ても行ってくれる保険ですが、
この役割を持っているのは、学資保険だけではありません。
終身保険も学資保険と同様に、保険という側面を持ちながら長期的にお金を積み立ててくれます。
そのため、「教育費の積み立て」＝「学資保険」or「終身保険」です。
貯金や積立NISAは、保険という側面がないので、保証は一切ないのですが、学資保険・終身保険は、積立＋保証のハイブリット型です。
こちらは、強制的に保険料を支払っていくことになるので、確実に教育費を貯めることができます。
教育費は保険での積み立てがベストな4つの理由
教育費の積み立てるなら、保険で行うのがベストな理由が4つあります。
[box02 title=”保険で教育費を積立てるメリット”]
- 死亡保障が付いてくる
- 毎月確実に積み立てられる
- 受け取り時期や金額を自分で決めることができる
- 運用してもらえる
[/box02]
それぞれ解説していきます。
理由①：死亡保障が付いてくる
貯金と積立NISAとの大きな違いは、死亡保障が付いてくることです。
契約者が死亡してしまった場合、保険料が免除もしくは、一時金をもえらえます。
一家の大黒柱であるパパに何かあっても、子供には十分な教育を受けられるのが、貯金や積立NISAにはないメリットです。
理由②：毎月確実に積み立てられる
次に、毎月確実に積み立てられるのも保険をオススメする理由です。
保険を契約すると、毎月一定金額の保険料を保険会社に支払い続けることになります。
そのため、自分で今月は急な出費が多かったから、積み立てる金額は少なめ…と調整できないのが、メリットでもあり、デメリットでもありますが、ここでは、メリットとしてとらえています。
毎月積み立てる金額を自分で調整できてしまう貯金や積立NISAだと、どうしても甘えが出てしまい、長期的に計画通り積立てていくことが難しいです。
これを実行していくためには、強靭な意思と自動的に貯金や積立てられる工夫が必要になります。
しかし、保険の場合は、そんな難しいことも考えず、強制的に自動的に保険料を支払っているだけで、計画通りの金額を積み立てられるので、余計なことを考えなくて良いですし、
保険料を引いた金額から、生活費をどうするかと考えることができるので、ラクです。
理由③：受け取り時期や金額を自分で決めることができる
3つ目の理由は、お金の受け取り時期や金額を自分で決めることができます。
いつまでにいくらお金を受け取りたいかによって、保険料は異なりますが、
こういったことを自分で決めることができるのもオススメする理由の一つです。
例えば、総額300万円を子供の高校の入学金や大学費用として、
高校入学のタイミングで50万円、大学入学のタイミングで100万円、大学2,3,4年で毎年50万円、を受け取ることもできます。
このように分割して受け取ることも可能ですし、受け取り金額も合計300万円ではなく、500万円でも可能です。
もちろん受け取り金額が増えれば増えるほど、保険料も上がるので、現在の家計の状況から、最低限支払っていける金額で設定することをオススメします。
あくまでも、保険なので、途中解約…となっていまうと、元本割れします。
元本割れすると、せっかく長期的に積み立てきたお金の一部が無くなってしまうことになるので、元も子もないです。
長期的に長く支払える金額で設定することをオススメします。
理由④：運用してもらえる
4つ目の理由は、「運用してもらえる」です。
これは、積立NISAの場合と一緒になるんですが、積立NISAの場合は、運用状況によっては、損するリスクもあります。
ただ、学資保険・終身保険は、利率が決まっていて、契約する保険によりますが、だいたい101%~106%くらいまでお金を増やしてくれます。
具体的にいうと、300万円受け取るのに、支払った金額は、290~297万円になるという形です。
こちらは、利率は確定なので、100％を超えている利率の保険を選べば、損することはありません。
毎月保険料を支払っているだけで、いつの間にか得をしている状態になるので、おすすめです。
教育費として使える積み立て型の保険の種類
ここまで、教育費は保険での積み立てがオススメと紹介してきました。
ここからは、教育費の積み立てができる保険の種類を紹介していきます。
教育費の積立てを行う上では、2つの保険が挙げられます。
[box05 title=”教育費の積立て可能保険”]
- 学資保険
- 終身保険
[/box05]
学資保険も終身保険も、積立て型で、死亡保障が付いている保険です。
また、毎月の積立金額（保険料）も自分で選ぶことができますし、
受け取るタイミングも自分で設定できます。
ただし、学資保険の場合は、パターン別にパッケージになっているので、そのパッケージから選ぶような形になります。
ここでおすすめするのは、終身保険で保険を契約し、教育費として積み立てていく方法です。
なぜ学資保険より終身保険がおすすめなのか、解説していきます。
教育費を保険で積み立てるなら学資保険よりも終身保険がベスト！
教育費を保険で積み立てていくことを検討しているのであれば、
学資保険か終身保険の2択になります。
基本的には、学資保険も終身保険も長期間お金を積み立てていくことには変わりありませんが、細かい部分で違いがあり、おすすめなのは、終身保険です。
理由①：死亡保障が手厚い
終身保険をおすすめする理由の1つ目は、「死亡保障が手厚い」ことです。
学資保険の場合
学資保険の場合、契約者が死亡すると、子どもが18歳（払込終了期限）になるまでの保険料が免除になります。
具体的にいうと、子どもが18歳になったときに300万円を受け取れる保険に加入し、子どもが14歳の時に契約者であるパパが死亡した場合、
パパが死亡した14歳～18歳までの期間は、保険料は免除（払わなくてよい）になります。
そして、パパが死亡してからの4年間は保険料を支払っていないにも関わらず、受け取り金額も契約時と同様の金額の300万円です。
これが学資保険の死亡保障です。
終身保険の場合
終身保険の場合、契約者が死亡すると、払込金額以上の死亡一時金がもらえます。
わかりにくいので、具体的に解説すると、
例えば、終身保険で子供が18歳になったときに300万円積み立てる契約をしていて、契約者であるパパが子供が14歳の時に死亡した場合、
死亡一時金として、1,200万円の一時金が受け取れ、保険は終了となります。
300万円以下しか支払っていないのに、契約者であるパパが死亡した場合は、その3倍以上の金額を受け取ることができ、ここから今後子供に必要な教育費を捻出することができるんです。
[jin-iconbox01]もちろん死亡一時金は、保険会社や保険料によって異なります。[/jin-iconbox01]
学資保険の場合は、保険料が免除になるだけですが、
終身保険の場合は、死亡保障が手厚いので、終身保険の方がおすすめなんです。
理由②：柔軟性がある
2つ目の理由が、「柔軟性がある」ということです。
学資保険の場合
学資保険の中には、いくつものパターン別パッケージが存在します。
例えば、子どもが18歳になったら、300万円一括で受け取れるものや、
子供が高校に入学したタイミングで50万円、18歳で大学に入ったタイミングで100万円、大学2~4年生の間は毎年50万円ずつ受け取れるものなど、いくつかパターンがあります。
このパターンの中から、最適なものを選ぶことになります。
もちろん、受け取り金額も300万円のものもあれば500万円のものもあるので、
保険料とお金を受け取りたいタイミングを考慮して選ぶ必要があります。
終身保険の場合
終身保険を教育費の積立てとして考える場合は、子どもがというよりも、契約してから15年後にいくら貯めるかという観点で保険料が決まります。
15年で払込みが終了するので、子どもが0歳の時に加入すれば、教育費がより必要になる高校生になる頃には、保険料がゼロになりますし、積立金額も300万円、400万円、600万円、1,000万円など自分で決めることができます。
ただ、払込み期間が学資保険よりも短いので、受け取り金額が同じであれば、終身保険の方が保険料が高くなるので、注意が必要です。
15年で払込終了なので、払込みが終了したタイミングからは元本割れしませんし、
お金も子供が18歳になったときなど、必要なタイミングで受け取ることができるのがメリットです。
また、子どもが進学しなかった場合や、教育費を貯金で賄うことができた場合は、お金を受け取ず、そのままお金を保険会社に置いておくと、
保険会社で自動的に運用してくれるので、支払った金額よりも徐々にお金が増えていきます。
学資保険よりも積立金額を自由に設定できたり、受け取れるタイミングも自由に決めることができるので、柔軟性が高いです。
まずは、プロに無料で相談してみよう！
実際、保険に入ろう！と思っても、どの保険会社でどの保険加入したら良いのかわからないですよね。
そんな方は、無料保険相談窓口に相談してみるのがおすすめです。
ただ、無料保険相談窓口もたくさんあるので、下記のポイントで相談する窓口を絞ることをおすすめします。
最適な無料保険相談窓口の選び方
- 取り扱っている保険会社数の多さ
- 担当者・アドバイザーが専門知識（FPなどの資格保有）を有しているか
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結局、どこがいいの？調べるのめんどくさい…そんな方向けに、私がおすすめする無料保険相談窓口を紹介しておきますね。
おすすめ無料保険相談窓口①：保険ONLINE by みんなの生命保険アドバイザー
一つ目におすすめするのが、保険ONLINE by みんなの生命保険アドバイザーです。
保険ONLINE by みんなの生命保険アドバイザーなら、自宅に居ながら気軽に保険の相談ができます。
こんな人におすすめ
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- 自宅から気軽に相談したい
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いきなり対面で相談となると、押し売りされるんじゃないか、断りづらい雰囲気を出されたらどうしよう…など不安になる方も多いですよね。
そんな方でも安心して相談できますし、必要なものはスマホかPCのみです。
おすすめ無料保険相談窓口②：保険のトータルプロフェショナル
2つ目におすすめするのが、保険のトータルプロフェッショナルです。
保険のトータルプロフェッショナルに在籍しているアドバイザーは、厳格な基準をクリアしたトップレベルの厳選された専門家（FPアドバイザー）ばかりです。
そのため、家計診断、保険の見直しや長期的な貯蓄計画、住宅購入や住宅ローンアドバイス、節税アドバイスなどを手掛けているマネーのプロフェッショナル集団といえます。
こんな人におすすめ
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保険のトータルプロフェッショナルをおすすめする理由
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- アドバイザーの質が高い
何と言っても、アドバイザーの質が高いので、相談してよかったと思えたり、勉強になったり、あなたの家計や今後にプラスに働きます。
おすすめ無料保険相談窓口③：みんなの生命保険アドバイザー
私が3つ目におすすめするのは、みんなの生命保険アドバイザーです。
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大まかに「いざとういう時に備える」役割を果たすのが生命保険ですが、
その種類は、さまざまで終身保険や医療保険、がん保険収入保障保険、学資保険などがあります。
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みんなの保険アドバイザーをおすすめする理由
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おすすめ無料保険相談窓口④：保険ガーデンプレミア
4つ目は、学資保険に特化した保険ガーデンプレミアです。
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保険ガーデンプレミアをおすすめする理由
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学資保険に特化している保険ガーデンプレミアですが、10社以上の保険を取り扱っており、希望に合った保険が見つけることができますし、いつでもどこでも相談できるので、妊娠中でも働いているプレママさんにピッタリです。
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子供の教育費はいくら必要？貯め方は？保険での積立てがベストな4つの理由！まとめ
子供の教育費は、だいたい1,000～1,500万円です。
教育費のボリュームゾーンは、やっぱり大学費用です。
大学費用を計画的に積み立てるには、貯金する方法、積立NISAで積み立てる方法、保険で積み立てる方法の3つがあります。
そのうち、保険で積み立てると積立×保証のハイブリット型となり、もしもの時も安心です。
保険で積み立てる方法は、学資保険で積み立てるパターンと終身保険で積み立てるパターンがあります。
終身保険の方が、死亡保障も手厚く、柔軟性が高いので、これから教育費を計画的に積み立てていこうと考えているパパ・ママさんは、終身保険を検討してみてくださいね。
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