妊娠してから出産までに必要な費用の総額はいくら？最低100万円は必要！

こんにちは、アラサー自称バリキャリのプレママAyamiです。

今回は、妊娠してから出産までにかかる費用について解説していきます。

妊娠して子供が生まれることを想像すると、ワクワク幸せな気持ちになりますよね。

ただ、嬉しい反面、不安になることも…。

例えば、お金のことや仕事のこと、出産のこと…などなど、挙げ始めたらキリがないです。

中でも特に、不安になりやすのが、お金のことです。

できれば、妊娠してから出産までどれくらいの費用がかかるのか事前に知っておきたいものですよね。

結論、絶対必要になる費用・もしかしたら必要になる費用合わせて、最低100万円は用意しておいた方が良いです。

内訳について、この後詳しく解説していきます。

妊娠してから出産までに必ず必要な費用

まず絶対必要になる費用を紹介していきます。

妊娠してから出産まで、いろいろな助成金があるし大丈夫…なんてことは、ないです。

助成金は、一部を負担してくれるためのものなので、全てを賄えるものでもありません。

どうしても、一部出費が必要になります。

と出産の際に必要な費用に分けて紹介していきます。

妊娠中に必ず必要な費用

まず。妊娠中に必ずかかる費用は、以下の3つです。

こちらそれぞれ解説していきます。

妊娠中に必ず必要な費用①：妊婦健診費

妊娠中必ず必要な費用の1つ目は、妊婦健診費です。

妊婦健診費は、全てが自己負担になるわけではなく、自治体が基本的な検査費用を負担してくれます（妊婦健診受診券の活用）。

そのため、全額支払うわけではありません。

ただし、これで全てを賄うこともできません。

通常の検診で3,000～5,000円/回程度、

検査項目が多いときは、1万円/回程度の自己負担が必要になることもあります。

また、受診券を利用して受けられる検査項目や助成の上限額は、各自治体によって異なるので、注意が必要です。

上記からわかるようにだいたい9～12万円程度は、妊婦健診費で自己負担となります。

妊婦健診は、妊娠初期から妊娠後期の約8~9カ月間で9~12万円を支払うことになります。

妊婦健診の頻度は、時期によって異なりますが、妊娠初期は2週間に1回、妊娠中期は4週間に1回、妊娠後期は1~2週間に1回となります。

妊娠中に必ず必要な費用②：マタニティウェア、ケア用品

次に紹介するのが、マタニティウェア、ケア用品です。

こちらは、どういったものを購入するか、どれくらい購入するかによって個人差は出てきます。

上記のものが必ず必要になってきて、だいたい10～15万円くらいかかると見ておくと安心です。

マタニティインナーは、早めに購入して長く着るのがおすすめです。

せっかく購入しても一時的にしか使わなかった…となればもったいないですからね。

マタニティウェアは、働いている妊婦さんの場合は、3~6着くらいは必要なるので、少し費用がかさみます。

妊娠中に必ず必要な費用③：出産準備＆育児グッズ代

次に妊娠中に必ずかかる費用は、出産準備＆育児グッズ代です。

これは、妊娠中～後期にかけて購入していくことが多く、何を購入するかによって費用も変わってきます。

例えば、友達などからお下がりを貰える場合や、出産祝いとしてチャイルドシートを両親からプレゼントしてもらったりと、

各ご家庭でかかる費用がバラツキますし、何を購入するかによっても変わってきます。

ここでは、ざっくり出産準備＆育児グッズで必要なものを紹介しておきます。

以上のモノが必要になってきます。

全部自分で揃える場合は、だいたい12～15万円前後かかると思っておいたほうが安心です。

特に、チャイルドシートや寝具・ベビールームは、モノによっては10万円以上するものもあるので、その場合はかかる費用がグンと上がってきます。

出産する際に必要な費用

次に、出産する際に必要な費用です。

こちらは、主に分娩費と入院費です。

赤ちゃんを産む時にかかる費用が分娩費で、

赤ちゃんを産んだ後、一時的に母子共に入院するので、その際の入院費です。

この費用は、病院に支払う費用になるので、一緒に払うことが多く、

金額は、だいたい45～55万円です。

こちらもお住まいの地域や出産する病院によって分娩費・入院費がかなり異なってきます。

引用：国民健康保険中央会 「正常分娩分の平均的な出産費用について」

こう見ると、東京都で62万円かかるのに対し、鳥取では40万円と、20万円以上差があります。

また、大部屋や個室などによっても金額が変わってくるので、費用については出産を検討している病院に確認してみてくださいね。

この出産（分娩・入院）費用は、出産育児一時金という制度で、42万円控除されます。

そのため、実際自己負担となるのは、出産（分娩・入院）費用から42万円引いた金額の3~15万円前後です。

【マストではないけど…】もしかしたら必要になってくるかもしれない費用

ここからは、人によってもしかしたら必要になってくるかもしれない費用を紹介していきます。

それぞれ解説していきます。

妊娠中に必要になるかもしれない費用

まずは、妊娠中に必要になるかもしれない費用です。

妊娠中のマイナートラブルをイメージしてもらえると、いいかもしれないです。

妊娠中にこういったトラブルに見舞われると、費用がかさみます。

こういったトラブルについては、健康保険が適応できるので、3割負担で治療を受けることができます。

この費用も個人差がかなり出ますが、だいたい5～10万円前後かかると思っておいた方が良いでしょう。

出産する際に必要になるかもしれない費用

次に出産する際に必要になるかもしれない費用です。

こちらは、出産（分娩・入院）費用の加算金がメインとなります。

先ほど紹介した出産（分娩・入院）費用（45～55万円）は、産院に出産間近で到着してから当日に出産出産+入院5日間した場合の金額です。

産院に行ったけどなかなか生まれなくて、産院に行った当日に生まれず翌日や翌々日に生まれた場合は、産まれるまでの日数分、金額が加算されます。

また、夜中に分娩となった…という場合も、夜間分娩といって深夜料金みたいなものが加算されます。

帝王切開になってしまった場合、公的医療保険が適用され、自己負担は3割となりますが、正常分娩よりも10~20万円アップします。

出産のタイミングは、こちらで制御できるわけではないので、なんとも言えませんが、おおよそ10~20万円程度は見ておいた方が安心です。

あやみ

私の場合、当日に生まれなかった場合+2万円/日、夜間に生まれた場合+3万円でした。
産院によって金額は異なりますが、それでも結構大きなお金が追加で必要になります。

【番外編】生まれた後、子供にかかるお金はどれくらい…？

ここからは、番外編になりますが、子どもが生まれた後にかかるお金についても紹介していきます。

毎月かかる費用は、紙おむつ・ミルク代と水道光熱費で15,000円～20,000円/月がアップすると考えておくと安心です。

お宮参りやお食い初めは、一時的な費用ですが、それも見込んでおきましょう。

妊娠してから出産までの費用が足りない…そんな場合は、どうする？

妊娠してから出産までに万が一のことも考え、最低100万円は必要になります。

妊娠初期の今から貯めようと思っても、8カ月で貯めるなんて到底無理ですよね。

お金が足りない…となってしまった時の対応を4つ紹介します。

対応①：両親や頼れる人に現状を伝えておき、万が一の時は援助してもらう

まずは、親族や友人など、頼れる人に援助をお願いしてみましょう。

妊娠・出産は、これまでもあったように予期せぬトラブルが起こり、費用もかさむ可能性があります。

「予想外に長期入院になった」など、万が一の場合に援助してもらえるよう事前に相談しておくと安心です。

対応②：出産までなるべく稼いで貯める

妊娠中は、体調がよければ、妊娠前と同じように働くことも可能です。

こういった仕事があるので、コツコツ始めてみるのも良いかもしれません。

妊娠初期は、つわりが辛いのでなかなか思うように動けないことが多いですが、

妊娠中期になってくると、つわりも収まり、体調が安定してくることを見計らって、稼ぐのも一つの手段です。

対応③：クレジットカード払いができる病院で出産する

クレジットカード払いに対応している医療機関もあります。

クレジットカード払いなら現金の持ち合わせがなくても利用できます。

ただ、負担額が減るわけでなく、あくまでも引き落とし日が1カ月程度延びるだけです。

そのため、1カ月後には全額必要になりますが、

分割払いやリボ払いで支払っていく方法もありますが、利息や手数料がかかるので注意が必要です。

あやみ

産院によっては、クレジットカード払いOKだけど、一括払いのみの産院もあります。
事前に支払い方法については、産院に確認しておきましょう。

対応④：キャッシングを利用する

キャッシングの場合は、使い道が自由なので、出産費用の支払いにあてることもできますし、出産準備や赤ちゃんグッズなどにあてることもできます。

キャッシングを申し込むとまず審査が行われます。

審査では就業状況や収入などが確認されるので、産休に入る前かつ、できる限り早い時期に申し込んでおきましょう。

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妊娠してから出産までにかかる費用の総額はいくら？まとめ

妊娠してから出産までにかかる費用は、最低100万円を見積もっておくと安心です。

自治体から妊婦健診受診票や、出産育児一時金等の助成はあるものの、それだけでは足りないのが実情です。

マイナートラブルにも備えておく必要があるので、貯金はあるに越したことはありません。

もし、お金が足りなくなってしまうかも…と不安であれば、親族を頼ったり、キャッシングを検討してみてくださいね。

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あやみ

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あやみ